地域資源を活かした観光施設の創出
日本駐車場開発の関連会社である日本スキー場開発が大株主の白馬観光開発株式会社がこの度体験型施設を2020年春に向けて開発を開始することを発表。同社は建築を隈研吾氏に依頼。建築物は隈イズムあふれる芸術品のような建物。その建物の中のコンテンツを運営するのが株式会社スノーピーク。同社の商品を販売し、同社が得意とするアウトドアコンテンツを使った体験型イベントも実施されるとのこと。そこに行かないと体験できないまさに今の時代にマッチした商業施設ではないかと思います。ただし、当該地域に在住される地域住民の方の雇用を創出するだけではなく、地域住民のかたにとっても意味のある施設としてなりたっていっていただければと思いました。今後の白馬観光開発株式会社の体験型施設から目が離せません。以下、白馬観光開発株式会社のプレスリリースより抜粋。
〜オールシーズン楽しめる“マウンテンリゾート白馬”の中核拠点へ〜
スノーピークと共同で店舗と野遊びが融合する新たな「体験型施設」を2020年春に開業 世界的建築家の隈研吾氏が施設の意匠設計を担当
白馬観光開発株式会社(本社:⻑野県北安曇郡白馬村、代表取締役社長:和田寛)と株式会社スノーピーク(本社:新潟県三条市、代表取締役社長 CEO:山井太)が出資する株式会社スノーピーク白馬は、世界的建築家である隈研吾氏が意匠設計を担当する店舗と野遊びが融合する新たな『体験型施設』を、2020年春、長野県白馬村に開業いたします。白馬観光開発は、四季を通じて楽しめる世界有数のマウンテンリゾートの構築を進めるべく、白馬岩岳山頂においてThe City Bakeryを併設した絶景テラス&カフェ”Hakuba Mountain Harbor”を2018年10月にオープンするなど、様々な取り組みを積極的に展開しています。こうした中、スノーピークとは共同でグランピングイベントを白馬村にて複数回開催し、新たな大自然の楽しみ方を提案してきました。また両社は、長野県北アルプス地域の活性化を推進するため、白馬山麓エリアを中心とした事業展開を行う株式会社スノーピーク白馬を同年9月に設立しています。
そしてこの度、株式会社スノーピーク白馬は、スノーピークの新業態となる商業施設を、長野県白馬村の交通・商業の中心地に2020年春開業いたします。白馬山麓エリアの魅力をオールシーズン手軽に味わえるようになるとともに、リゾートでの多様な時間を楽しんでいただけるよう、本施設では、ショッピングやキャンプ用品レンタル、飲食、イベントなど様々なコンテンツを展開。白馬の雄大な自然の中で、スノーピークが提案する野遊びの楽しさを統合的に体感いただける店舗と野遊びが融合する新たな『体験型施設』となっています。また、世界的建築家である隈研吾氏が意匠設計を担当します。
白馬三山の雄大な景色を望む広々とした敷地には、「店舗エリア」、「野遊びエリア」、「イベントエリア」の3エリアを計画しています。
「店舗エリア」は、スノーピークのキャンプ用品等の物販・レンタルや飲食、白馬村観光局インフォメーション、カフェを展開。通年で地域の魅力を発信する、白馬アウトドア中核拠点として整備します。
「野遊びエリア」は、キャンプ体験やスノーピークのキャンプ用品がレンタルできるほか、世界的建築家、隈研吾氏が監修するモバイルハウス「住箱-JYUBAKO-」に宿泊するプランもご用意する予定です。
「イベントエリア」は、白馬地域の魅力を伝える、地産品販売のマルシェや各種ワークショップなど、様々な体験コンテンツを展開。加えて、地域の皆様には、憩いの場としての公園機能や、避難所としての活用、防災対策機能を提供し、白馬に貢献できる施設を目指します。
全体設計も、隈研吾氏が担当。建築は自然素材を活かし、自然と調和する外観、内装で、テラスや外空間を最大限広くとり、外で過ごすことを楽しめるデザインが特徴です。
【施設概要】
■名称:未定
■所在地:長野県北安曇郡白馬村大字北城 白馬八方第四駐車場跡地ほか
■運営会社:株式会社スノーピーク白馬
■開業日:2020年春(予定)
■施設概要:スノーピーク店舗(物販・飲食・レンタル等)、白馬村観光局インフォメーション、カフェ等
■敷地面積:調整中、建築面積:約1,400㎡【会社概要】
会社名:株式会社スノーピーク白馬
代表:代表取締役社長 山井太
住所:長野県北安曇郡白馬村
設立:平成30年9月3日
事業内容:白馬村における新業態店舗開発や物販・体験事業等
株主:株式会社スノーピーク、白馬観光開発株式会社
会社名:白馬観光開発株式会社 HAKUBA RESORT DEVELOPMENT Co.,Ltd.
代表: 和田 寛
住所:〒399-9301 ⻑野県北安曇郡白馬村大字北城 6329-1
設立:昭和 33 年 7月4日事業内容:スキー場一般(索道事業・飲食業)、索道施設 32 基、食堂施設 8 店舗